検索でもターゲィング! 検索広告で使用できるターゲティングの種類とメリット

ディスプレイ広告でターゲティングができるのは、WEB広告に関わる人なら誰もが知っていることです。では、検索広告でもターゲティングをできることはご存知でしょうか。

実は検索広告もターゲティングができるんです。今回はGoogle広告で使用できる検索広告のターゲティングをご紹介します。

検索広告向けリマーケティング(RLSA)

RLSAとは検索広告向けリマーケティングです。ディスプレイ広告で使用しているリマーケティングリストを使用することで配信できます。

検索広告のキャンペーンや広告グループに、リマーケティングリストを紐付けることで、サイトに一度訪問したことあるユーザーのみに広告を表示させたり、入札単価を調整したりできます。

検索広告向けリマーケティング(RLSA)のメリット

  • 一度サイトに訪問したユーザーに訴求できるので、通常よりも「興味、関心の高いユーザー」の訴求できる。
  • リストごとに入札単価調整比ができるので、濃いリストに対しては入札単価を高くし、薄いリストには入札単価を低く設定できる。

例えば、通常の広告グループとリマーケティング用の広告グループを分ければ、別々の訴求をおこなうことができます。一度サイトに訪問したことのあるユーザー向けの訴求することで、ユーザーの興味・関心を更に引くことができます。

また、入札単価の調整を利用することで、一度サイトに訪問したことのあるユーザーに対しては入札単価を高く設定し、掲載順位を上位に持っていくことも可能です。

検索広告向けリマーケティング(RLSA)のデメリット

  • リストに登録されているCookieが1,000件以下だと使用できない。
  • リストの質によって大幅に精度が変化する。

濃いユーザー層を獲得するために、リストの条件を厳しくするとリストがたまらないことがあります。特に検索連動型広告のみで配信してる場合におこりがちです。

また、ディスプレイ広告と同じで、リストの質によっては結果が悪くなることもあります。

検索広告向けリマーケティング(RLSA)の活用法

自分の場合はすべての案件で広告リンク先のリスト(有効期間7日)を使用し入札単価を一律+20%で配信しています。7日間のリストを使用し、上位表示させることで、平均1.3倍ほどCVが増加しています。

また、リピート率の高い商材の場合は、過去のCVユーザーリストを作成し、別訴求の広告文を配信しています。通常の広告と比べるとCVRは全体的に高くなっています。

検索向けデモグラフィックターゲティング(DFSA)

DFSAはユーザー属性を使用した、検索向けのデモグラフィックターゲティングです。

ユーザーが使用しているGoogleアカウントの情報を元に、ユーザー属性が決定されます。検索広告では、年齢、性別を選ぶことができます。

検索向けデモグラフィックターゲティング(DFSA)のメリット

  • 特定の年齢や性別のみに絞って配信ができるので、効果的な配信ができる。
  • 特定の年齢や性別のみに入札単価調整比ができるので、結果が良い年齢や性別の入札単価を高くし、悪い層は低く設定できる。

例えば、化粧品などの女性向け商材の場合、男性への配信は不要になるので、女性のみの配信にすることで無駄な費用を抑えることができます。

また、購入者が20代の方が多い場合は、入札単価を高く設定したり、他の年齢では配信を停止したりできます。

検索向けデモグラフィックターゲティング(DFSA)のデメリット

  • ほとんどの場合、不明のユーザーが多くなる。
  • あくまでGoogleアカウントによる情報を使用するので、実際の年齢とは限らない。

Googleのアカウントを持っていないユーザーの場合は不明の項目に含まれます。年齢などを登録していない場合も不明となるので、不明の母数が多くなります。

また、ユーザーによっては登録している情報が実年齢ではない場合もあるので注意が必要です。

検索向けデモグラフィックターゲティング(DFSA)の活用法

自分の場合は商材のターゲット合った、性別や年齢を絞るときにも使用しますが、男女で訴求内容を変えるときにも使用します。

男女で購買につながる行動は違います。一番いいのは、性別に合わせたLPを2つ制作するのがいいのかもしれませんが、そんなに費用をかけられない広告主も多いです。

なので、少しでもユーザーの行動につながるように、男女で訴求内容を変えて広告を配信しています。

実際に、通常広告も合わせ3パターンの広告を配信すると、性別に合わせた訴求の広告の方がCVは多いです。

検索広告向け「購買意向の強いユーザー層」

こちらは今年リリースされた機能で、今までディスプレイ広告のみで使用できた、「購買意向の強いユーザー層」が検索広告向けのターゲティングとして新たに追加されました。

Googleのシステムがユーザーの行動データを元にカテゴリ分けします。
運用者は任意のカテゴリを選択することで使用できます。

  • アパレル、アクセサリ
  • イベントのチケット
  • ギフト、行事
  • コンピュータ、周辺機器
  • スポーツ、フィットネス
  • ソフトウェア
  • デートサービス
  • ビジネス サービス
  • 不動産
  • 家庭、園芸
  • 家電
  • 幼児、子供向け製品
  • 教育
  • 旅行
  • 求人
  • 美容商品、サービス
  • 自動車、乗り物
  • 通信
  • 金融サービス

カテゴリは上記の大カテゴリと、その中に含まれる中カテゴリ、小カテゴリから選択できます。

検索広告向け「購買意向の強いユーザー層」のメリット

  • RLSAのようにリストが必要ないので、すぐに使用できる。
  • カテゴリの種類が多く、どのような商材でも使用できる。
  • カテゴリごとに入札単価調整比が設定できる。

RLSAのリストデータが少なくて、使用できないアカウントでも、購買意向の強いユーザー層は利用できます。

また、カテゴリも豊富なので、ほとんどの商材で使用できます。カテゴリが細かく分類されているので、より濃いユーザーのみに広告を表示させたり、入札単価の調整をおこなうことができます。

検索広告向け「購買意向の強いユーザー層」のデメリット

  • ディスプレイ広告と違い、ユーザーが検索するまで広告が掲載されない。
  • 濃いターゲットを選択できるが、キーワードと掛け合わせた際に、母数が少ないことがある。

検索広告なので、ディスプレイ広告のように購買意向の強いユーザー層にマッチした場合にすぐに表示されるわけではありません。

ユーザーが検索したキーワードが、設定したキーワードと購買意向の強いユーザー層の両方にマッチした場合のみに表示されます。なので、キーワードによっては母数が少ない場合があります。

検索広告向け「購買意向の強いユーザー層」の活用法

自分の場合は、ディスプレイ広告と併用して使用します。まず、ディスプレイ広告で予想される購買意向の強いユーザー層を設定して配信します。

結果がよかったカテゴリを検索広告で、入札単価の調整を+30%で設定して配信をおこなっています。

検索広告とディスプレイ広告では、ユーザーの購買欲が違うので、ディスプレイ広告で結果のいい、購買意向の強いユーザー層を設定しても結果が出ないこともあります。

なので、大体2週間ほど配信しても、検索で結果が出ない場合は停止して、違うオーディエンスで配信しています。

まとめ

今回紹介したターゲティングは掛け合わせることもできます。「RLSA × DFSA」や「DFSA × 購買意向の強いユーザー層」などの掛け合わせが可能です。

個人的にRLSAはどのような商材でも有効なので設定をおすすめします。

ターゲットを絞ることで、広告が表示されなく可能性もありますが、今より濃いユーザーを求めている方は利用してみてください。

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